歯列矯正医による矯正治療のお話

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歯列矯正

矯正治療費に基準ってあるの?【矯正費用の基準、相場】

2019年11月12日

こんにちは、シュンです。

「矯正治療って、いくらかかるの?」
「種類によってどのくらい違うの?」
「小児矯正と大人の矯正では違うの?」
「明らかに安い費用のところってどうなの?」

という方向けの記事です。

  • 矯正治療 費用の基準
  • 矯正治療の費用システム
  • 子どもの矯正費用
  • 大人の矯正費用
  • 医療費控除
  • 明らかに安い治療費

について解説します。

矯正治療 費用の基準

健康保険の効かない矯正治療の費用に基準はあるのでしょうか?

基準になり得るものとしては、国公立大学の附属病院の価格があります。国公立大学なので、いわば国が決めていると言えます。あとは、国公立大学の価格を基準に決めていると思われる私立の大学病院の価格です。

以下に、大学病院と歯科医院の矯正治療の参考価格を示します。この価格は、表側のワイヤー矯正で金属性の装置を使ったときのものです。表側でも目立ちにくい装置を希望する場合や裏側のワイヤー矯正、マウスピース矯正などでは価格が変わってきます。
また、地域によっても相場が異なり、都会の方が高く、地方の方が安めに設定されていることが多いです。

ポイント

矯正治療費の基準は、国が決めてる国公立の大学病院の値段

 

矯正治療の費用システム

現在、矯正治療費のシステムには3種類のシステムがあります。これは、医療機関によって異なりますので、相談時に必ず確認が必要です。

装置ごとに費用がかかるタイプ

国公立大学の大学病院は、このタイプです。
装置ごとに料金が設定されているため、簡単なケースでは安く、難しいケースだと高くなりやすいです。しかし、途中で装置の追加が必要になると、その都度費用がかかるため、トータルの治療費が分かりにくいというデメリットもあります。

装置費用+調整料

私立の大学病院や矯正医院に多いタイプです。

装置費用が決まっていて、それ以上かかりません。しかし、通院時には調整料(処置料、観察料)などが毎回かかります。

途中で装置を追加しても、調整料だけなので、トータルの治療費はイメージしやすいです。しかし、予想外に治療期間がかかった場合は、調整料がかさんでしまいます

 

トータルフィー(総額制)システム

トータルの治療費が最初に提示されるタイプです。予想外に時間がかかったとしても、調節料は無料なので費用はかわりません。歯の動きが予想外に早かった場合などは、逆に高くつく可能性もあります。アメリカなどでは一般的で、最近では日本の開業医でも導入されていることが多くなってきました。子どもの矯正などでは、お子様が1人で通院しても毎回の支払いがないためお金の預ける必要がありません。

ポイント

矯正治療の費用システムには、3種類ある

自分が納得しやすい方法の医院を選びましょう

 

子どもの矯正費用

子どもの矯正費用は、大人のワイヤー矯正の治療費の半額~2/3程度のところが多いようです。子どもの矯正が終わったあと、大人の矯正治療を行うと(Ⅰ期治療→Ⅱ期治療)、子どもの矯正治療費の施術料分は大人の矯正治療費から引かれるところがほとんどです。子どもの矯正だけで、満足した場合は大人の矯正治療は必要ありません。

ポイント

子どもの矯正治療費は、約50万円

 

大人の矯正費用

大人の矯正費用は、種類によってかなり差があります。

最も一般的な表側のワイヤー矯正でも、装置の種類(金属、プラスチック、セラミックなど)によって、5~20万円程度金額が変わりますし、通常金属色のワイヤーを白いワイヤーに変えても金額が変わります。

また、裏側矯正や上だけ裏側矯正などでは、さらに金額が上がります。

最近さかんに行われているマウスピース矯正は、種類によって非常に金額に差がありますが、全体的な矯正治療を行うと表側のワイヤー矯正でセラミックの綺麗な装置を使う場合と同程度くらいのところが多いようです。

 

ポイント

大人の矯正費用は、使う装置によって大きく異なり100~150万円くらい

 

子どもの矯正、大人の矯正については以下の記事を参考にしてください

矯正治療の流れ・期間について系統的に解説します【認定医】

 

医療費控除

矯正費用は、歯のホワイトニングや美容外科などと異なり、医療費控除の対象となります。1年間に10万円以上の医療費を支払った場合に、納めた税金の一部が還付されます

医療費控除とは、自分自身や生計を伴にする家族のために、その年の1月1日から12月31日までの間に10万円以上の医療費を支払った場合に、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。税務署へ確定申告することで、治療費の一部が戻ってきます。矯正治療を受ける際は、必ず医院の領収書を保管して頂き、管轄の税務署に相談してみてください。場合によっては、診断書が必要な場合もあります。

ポイント

矯正費用は、医療費控除の対象となる

 

明らかに安い治療費

矯正治療は、歯科医師の資格があれば誰でも行うことができます。しかし、歯科医師国家試験に課されている矯正の知識は、非常に基本的なものだけです。通常、矯正医は歯科医師免許を取得したあと、大学病院や矯正専門医院で十分な知識と技術を学ぶために5年以上『矯正漬け』の毎日を送り、学会の認定医などの資格を目指します。そのため、矯正医は矯正治療だけを行い、むし歯の治療や義歯の製作などは行わないことが多いです。そのくらい、日本の歯科の中では専門的な治療と言われています。

矯正治療の基準価格は、上記のように国公立の大学病院です。しかし、ホームページや医院の価格表などを見ると、明らかに安い矯正治療費が書かれていることがあると思います。

そういう医院を否定する訳ではありませんが、以下のチェックポイントを確認して、ご自身の判断で決めてください。

チェックポイント

・担当医は、矯正治療以外の診療をしていませんか?
・担当医の経歴に矯正を勉強したと思われる年単位の期間はありますか?
・「矯正認定医」や「矯正専門医」は、医院にいますか?実際に治療をしてくれますか?
・矯正治療を実際にやっているのは、スタッフや若い歯科医師ではありませんか?

矯正治療の結果に満足できなかったり、治療が終わらないなどの矯正治療に対するクレームが年々増えています。僕もセカンドオピニオンとして相談を受ける場合がありますが、時として『僕にはわからない治療』が行われている場合もあります。ご自身の大切な歯のことですので、治療費用だけで治療をする医院を決めるのは止めた方が良いと思います。

ポイント

治療費用は大事だが、それだけでは決めない

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